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2011年9月14日(水)から19日(月・祝)の6日間、福島県で開催された「LIVE福島 風とロックSUPER野馬追」にて日産リーフが実行委員長専用車として、実行委員長の箭内道彦氏自らがデザイン・プロデュースされました。また、「LEAF to Home」を紹介するために、郡山会場(17日)、いわき会場(19日)で、日産リーフの電力供給デモンストレーションを実施しました。
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日産リーフに搭載したEV-ITのリモート操作を可能とする「Android™アプリケーション」の無料配信を開始。
既に配信しているiPhoneアプリ同様、日産リーフオーナーは乗車前・降車後のバッテリー状態管理(航続可能距離含む)や充電、エアコンのリモート操作等のEVならではの機能が可能となり、新たな方法でのカーライフを過ごす事ができます。また、リーフをお持ちでない方も“お試し版”で、機能等を体験することができます。
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本システムを使用することで、停電時や電力が不足する時間帯などに備え、日産リーフの駆動用リチウムイオンバッテリーを家庭用の蓄電池として活用することが可能となります。開発・販売に関心を持つ幅広いパートナー企業と連携しながら、2011年度内の販売開始を目指していきます。
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「日産リーフ」が、米国 新車アセスメントプログラムにおいて初めて最高評価を獲得した電気自動車となりました。米国運輸省道路交通安全局(NHTSA)は2011年より、5つ星の評価の獲得のために今まで以上に厳格なテストおよび要件を課しています。
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日産の様々な企業活動をご紹介する新コンテンツ「日産ストーリー」にて、グローバル ゼロエミッションビークル ビジネスユニット担当役員の渡部が当社のゼロ・エミッション活動にかける思いを語ります。
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大阪府が電気自動車(EV)の早期普及策の一環として進めている「EVタクシープロジェクト」に協力し、日産リーフ50台を、EVタクシーとして納車したと発表。今後EVタクシーが大阪のまちを走り始める。
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スペインで開かれたGSMAモバイル世界会議において「日産リーフ」のEV専用ICTシステムが卓越性と革新性を高く評価され、2011年「自動車・輸送部門ベストモバイルイノベーション賞」を受賞。この賞は最新のモバイル製品、サービスに対して贈られる世界的に権威のある賞である。
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日産リーフに搭載したEV-ITのリモート操作を可能とする「iPhoneアプリケーション」の無料配信を開始。車の外からでも走行履歴やバッテリーの状態管理、充電を行うなどの機能を搭載。リーフをお持ちでない方も“ お試し版 ” で、機能等を体験することができます。
※「iPhoneアプリケーション」は、iPhone専用。その他の携帯電話をご利用のお客さまは、「日産リーフ」携帯マイページよりリモート操作を行うことができる。
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日産リーフは競合するモデル40車種を破り、欧州カー・オブ・ザ・イヤー2011を受賞。EVの受賞は47年の歴史を持つ本賞では初めて。審査委員長のハカム マットソン氏は、「EVが画期的でありながらも、従来のクルマと多くの点で競合できることを認識させた最初のクルマである」と述べた。
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日産とUR都市機構神奈川地域支社は共同し、横浜市内のUR賃貸住宅において全国で初めてEV専用の充電設備を設置し、実地検証を行っていく予定。
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日産はリーフにグローバル共通のEV専用情報通信システムを導入。このシステムにより、EVオーナーといつでもつながるドライビングサポート機能や、スマートフォンを含む携帯やPCからバッテリー状態管理、充電およびエアコンの遠隔操作など、EVならではの機能を提供。
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日産は、高齢者や単身者世帯の増加や、乗用車の近距離移動・少人数使用に着目した新しいコンセプトカー「NISSAN New Mobility CONCEPT」を公開。これは近距離・個人用途に適した二人乗り小型モビリティで、運転や駐車がしやすく、機動性と安全性を両立したEVである。
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2010年度グッドデザイン賞において、日産リーフの「EVのある生活」をデザインする、という日産の包括的な取り組みが高く評価され、「グッドデザイン賞ベスト15」ならびに、その時代を最も象徴するデザインに与えられる「グッドデザイン大賞」の候補選出された。
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日産はEVを便利・快適・安心に利用して頂くための会員制プログラムを開発。携帯やPCからのバッテリーチェックや、リモート充電、定期点検や初回車検のサポート、日産のお店での充電サービス、日産レンタカーの50%割引利用、365日24時間体制の専用オペレータ対応などのサービスを提供。
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日産と住友商事は電気自動車用リチウムイオンバッテリーの2次利用について調査を行う合弁会社「4Rエナジー株式会社」を設立。
再生可能なリチウムイオンバッテリーを有効活用する新たな市場を創出し、実証実験や事業化調査を通じ、エネルギー貯蓄の需要などに応えるべく、事業の実現に取り組む。
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日産自動車を含んだ4社が共同で推進する「放電対応EVを用いたエネルギーマネジメントシステム」が、新エネルギーや省エネルギー技術等の開発を行う経済産業省所管独立行政法人「NEDO」が支援する「蓄電複合システム化技術開発」に正式採用される。
本技術開発は、EVに積んだ蓄電池を家庭及び地域社会で活用し、将来的に電力貯蔵可能な社会インフラの一つとして機能させることを目的としたものであり、今後横浜市にて実証研究を進めてゆく予定。
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日産と鹿児島県は世界自然遺産である屋久島において「CO2フリーの島作り」推進に取り組むと発表。
電気自動車購入への補助制度の実施、島特有の高低差のある走行条件でも安心走行できる環境整備、再生エネルギーのEVへの活用等を通し、「離島における電気自動車普及モデル」の確立を目指す。
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神奈川県・社団法人神奈川タクシー協会・日産の3者が共同で、EVタクシーの本格普及を目指す「かながわEVタクシープロジェクト推進協議会」を立ち上げた。
現段階で24社のタクシー会社が参加を予定しており、導入台数は42台。2010年12月から順次導入予定。
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日産は「ライオンズマンション」で有名な大京と協力し、EV普及の課題とされていた「分譲済みマンションでの充電インフラ導入」に取り組むことを発表。
分譲済みマンションに導入する際のノウハウや、マンションに実験的にEVと充電設備を導入し、運用上の課題とその解決策の実証に取り組む。
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日産は(株)JMと協力し、日産のお店で車購入から充電機設置工事手配までのサービスをワンストップで受けられる体制を構築。
JMは全国で安全・高品質かつ低価格な充電機設置工事を行う。
納車前までに施工を完了することに加え、施工後、緊急時には2時間以内に対応する年中無休の体制も取る。
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京都を環境モデル都市と位置づけEVの普及促進を推進する、京都市の「次世代EV京都プロジェクト」に日産・三菱自動車・堀場製作所が調印。
EVへの転換と充電設備を進めると同時に、充電設備の位置、使用状況などの情報提供システムを開発し、EVの利用環境の整備などを図ってゆく。
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EV走行時に走行音の静かなEV・HEVの接近に歩行者が気づきにくいとの指摘に対して、従来より日産が開発を進めてきた車両音に対する技術を活用し、車両接近通報装置を開発。車外では認識しやすい一方、車内では聞こえにくい音を開発し、歩行者の安全とドライバーの快適性を両立させている。
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日産は急速充電機を全国販売する事を発表。日産のEV研究開発のノウハウを活かし、雨天時も使用可能な安全性や、CHAdeMO規格に準じることによる他社EVの利用も可能な汎用性、高温地、寒冷地にも対応した仕様を備えた上で、希望小売価格147万円(税込)からという価格競争力も実現。
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神奈川県主体で推進する「箱根EVタウンプロジェクト」に日産も参加すると発表。プロジェクトは箱根におけるEV利用の拡大を目的としており、具体的には、現地の公共交通機関などへのEV導入(EV観光タクシー・レンタカー等)や、再生可能エネルギーとEVとの連携の検討が上げられている。
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日産はエネルギー分野における世界的リーダーであるGEと、電気自動車の普及に向けて、「スマート充電技術」についての共同開発を行う覚書を締結。日産はこの研究により、家庭・ビルや電力網とEVを効率的に接続し、活用するための新たなる知見を蓄積することを期待。
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日産と全国旅館生活衛生同業組合連合会(全旅連)は全旅連加入宿泊施設に対して、お客様が宿泊時にEVを充電できるようEVの充電スタンド等の設置促進やエコをテーマにした旅行商品・宿泊プランの創出など、宿泊業界の新たな需要創出と共にEV普及策等を検討していくことで合意。